年収とがん保険の加入率の関係性

がん保険に加入している割合は年収金額と大きな関係があります。加入率の傾向や関係している理由などをご紹介します。

がん保険の加入率と年収の関係とは

年収金額とがん保険の加入率について株式会社justInCaseが調べた調査では、年収400万円を基準として考えた際にがん保険の加入率に違いがあることがわかりました。加入率は400万円以上の方が42%、年収400万円未満の方は29.2%と差は10%以上もあります。

参照元URL:株式会社justInCase https://justincase.jp/news/20200319_cancer/

なぜ年収が高いほどがん保険に加入しているのか

年収が高いほどがん保険加入割合も高い理由は毎月の保険料にあります。がん保険契約時の感想の1位は「がん保険が高い」というもの。安心を感じた人数より多いのです。

申し込みを検討したことがあるけれど、費用面で諦めたという方もいるかもしれません。年収400万円であれば手取りがおおよそ1ヶ月あたり25万円ほど。一人暮らしか家庭をもっているかでも支出は大きく変わりますが、毎月余裕をもって貯金ができるという方もいれば、生活費で給料がほとんどなくなり貯金する余裕がない方もいるでしょう。

貯蓄額が少ないほどがん保険への加入が重要

生活に余裕がない場合、がん保険への加入は避けて出費を抑えたいと考えるのは当然でしょう。ですが、がん保険の目的を考えると年収が少なく貯蓄額が少ない人ほど加入しておいたほうがよいのです。

がんが発生すると年収が半分近くになることも

がんが発生した際の影響は治療費がかかるだけではありません。NPO法人がん患者団体支援機構とニッセイライフが共同実施したアンケート調査では、がんと診断される前後で平均年収に大きな差があります。

診断前平均年収 約395万円
診断後平均年収 約167万円

参照元URL:厚生労働省・厚生労働省・がん患者の就労や就労支援に関する現状 https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000037517.pdf

なんと、がんで診断された後には平均年収が半額以下になってしまっているのです。また職を失ったという方は全体の3割ほど。

収入がゼロになる、もしくは減少してしまった状態では治療費と生活費のため貯金を切り崩しながら支払わなければいけません。貯蓄できていない場合には生活するお金すら厳しくなってくるでしょう。

年収に影響するがんの入院期間

入院期間が長引けば、仕事ができない期間も長くなり収入が減ってしまいます。がんで入院する期間は発生部位や進行状況によっても異なるため個人差がありますが、2017年9月の統計では大きな年代別にみた病院の在院期間は下記のとおりです。

14歳以下 14.3日
15歳〜34歳 10.2日
35歳〜64歳 12.0日
65歳以上 18.2日

参照元URL:厚生労働省・傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf

入院期間だけで考えると働き盛りの年代でも10日前後のため、有給休暇が使えるならばあまり大きい減少とはならないでしょう。非正規雇用者などで入院期間の給料が入らなかったとしても、減少するのは1ヶ月分だけと思えるかもしれません。

なぜ平均して年収が半分になるほど大きな影響を受けるのでしょうか。

がんで年収が大きく減る理由とは

がんと診断された方の収入が減る理由は大きく3つあります。

  • 治療を受けるために通院する時間的な制約
  • 治療後も続く体への負担により仕事が上手く進まない
  • がん発生前と異なる生活の変化で発生するメンタル不調が仕事に影響

がんは「手術して悪い部分を切除すれば終わり」と考えている方もいるのではないでしょうか。しかし切除しても転移する可能性もありますし、手術前後に抗がん剤治療を続けるケースもあります。がんの治療は長期化すると考えなければいけないのです。

抗がん剤治療は副作用を抑える研究が進められているものの、吐き気や神経障害といったがん発生前には感じなかった症状と戦わなければいけない場合もあります。副作用の症状や通院のため仕事を休まざるを得ないときもありますし、会社側へ治療の状況を説明ができていない場合やがん治療への理解が少ない会社なら評価が下がってしまうのが実情です。

自分から依頼退職したり解雇されたりといった理由で仕事先を変えたところ、収入が下がったというケースもあります。

がん保険は年収が減少した際の保険

長期の治療や生活の変化により減少した年収を補填するのが目的なので、貯蓄がなく現在より年収が下がった場合に生活が厳しくなる方ほどがん保険を検討するべきです。

がん保険の保険料はプランで異なる

がん保険の保険料が高いと感じる方は、プランや保障内容を吟味することで毎月の保険料を節約可能です。

がんと診断された際の給付金額や治療一時金の特約有無などで、月々支払う保険料が異なります。保険会社によって、一時金が大きいプランが用意されている、支払い回数制限がないなど特徴は異なるのです。

自分ががんになった際に必要となるのが生活費のみなのか、子どもの教育費などもあるのかなどを踏まえて検討し、加入前に毎月の保険料とバランスをとりつつ検討することが生活を圧迫しない大きなポイント。分からない点は保険会社の担当者と相談してみましょう。

まとめ

年収の高い人ほどがん保険に加入している割合が高いです。がん保険の支払いは高いと感じる方が多いことが理由として挙げられます。しかしがん発生後には年収が下がる傾向にあるため、年収が少ない人ほどがん保険には加入しておくべきです。

がん保険はプランや特約によっては毎月の保険料を抑えることが可能で、生命保険料控除として申告できます。毎月の貯蓄ができないため、病気になったときが不安という方は一度検討してみるのもよいでしょう。